マンションを買ったが、実際に住んでみると不便を感じる、もっと良い物件があるのではないかと思われる方が多くいます。
また、転勤が決まった、離婚する、経済的に苦しくなったという方もいます。
しかし、買ったばかりの物件の価格は、購入したときから値下がりします。
そのため買った直後に売却すると損してしまう可能性もあります。
今回は、買った直後のマンションを売却すると損するのか、メリットとデメリットはどんなものなのかを解説していきます。

買った直後のマンション売却は損？

ここでは、損をするケースとしないケースをご紹介していきます。

得するケースとは？

新築マンションは買ったばかりで売却すると購入価格より高く売れる場合があります。
理由として建物が完成する2年前に契約し、住み始めるころに、市場価格が上がっていた場合が挙げられます。
また、1度も入居していない物件は新築プレミアムマンションといわれ、高い価格が付く傾向があります。

損するケース

●一度住んでしまった
●5年以内に手放した
●オーバーローンになる

一度住んだ場合、中古として扱われるため立地条件や周りにマンションなどがなければ高い価格がつく場合もあります。
しかし、多くの物件は同じ地域などに新しいマンションが建つことが多く買ったばかりのマンションであっても売買価格は期待できません。
また、5年以内に手放した場合は、利益に対して所得税30％と住民税9％が加算されます。
5年以上経過してから売却した場合では、所得税15％と住民税5％が加算されます。
このように支払う税金が異なるため、一度住んでしまった物件は、5年経過後のほうが売却タイミングに適している場合があります。

買ったばかりのマンションを売却するメリットとデメリットとは？

メリットは3つあります。

●築年数浅めの物件は売れやすく、年数経過後よりも価格が高め
●買い手がつけば住宅ローン返済に充てられる
●継続的な管理費などの支払いが不要になる

デメリットは2つです。

●物件売買価格よりローン残債が大きいオーバーローン状態になる
●売却にも仲介手数料や印紙税などの諸費用がかかる

ただし火災保険料や固定資産税の戻りがあるため、賄えられれば得するでしょう。

まとめ

買ったばかりのマンション売却は、住宅ローン残債がどのくらいあるのか、相殺できるのか、損をしないかなどの計算が重要です。
ぜひ、マンションを売却したい方はこの記事を参考にしてみてください。
物件は築年数が経過するにつれて、多くの建物は、価値が下がります。
今後の維持費なども考え検討すると良いでしょう。
私たちReal Richは、大阪市の収益物件や投資物件などに関する情報を多数取り扱っております。
不動産投資や管理については、ぜひ弊社までお問い合わせください。
弊社へのお問い合わせはこちらをクリック↓

不動産投資や賃貸経営などしているマンション売却することを検討した際、買手がつくのか、いくらで売買できるのか、と気になる方もいるでしょう。
また、一般的なマンションの一室の物件と異なり建物そのもののため売買価格も高いことから売りづらい物件でもあります。
今回は、オーナーチェンジとはなにか、なぜ売りづらいのかを解説します。

オーナーチェンジとは？

オーナーチェンジとは、賃貸中の入居者を退去させることなく、賃貸マンションの所有権を売買し、賃貸契約を引き継ぐ方法をいいます。
そのため新しいオーナーが現れるまで売却できないので、一室の居住物件より売れづらいのが特徴です。
売る物件の入居率も関係しており、満室に近いほど売れやすくなる傾向があります。
ただし家賃滞納者や管理費滞納者がいる場合は売れづらいので注意が必要です。

オーナーチェンジ物件はなぜ売れづらい？

マイホームなどの住まいを購入する方に比べ、マンションやアパートなど購入する方は少ないのが現実です。
そのため、売れにくく売りづらい物件でもあります。
とくに通常の居住マンションのファミリータイプは売れづらく、それは、オーナーチェンジでもいえます。
不動産投資用物件は、単身者などが利用する狭い部屋に比べて利回りが低いため売れづらいといわれています。
また、投資物件購入時には、収益性が融資基準のひとつになっている不動産投資ローンを多くの方が利用します。
利回りが低すぎる、築年数が経過している場合、収益性が低いと判断され、融資を受けられないケースがあります。
このようになると、買い手がつかなくなります。
売却相場は、収益還元法を基に決められる賃貸物件の価値によって決まります。
入居率が低い物件は、将来得られる収益が見込めないため売買価格は低くなります。

一般居住用とオーナーチェンジ不動産の査定の違いとは？

物件を売る際の査定方法は、居住用物件のように内見して査定する方法とは異なります。
査定方法は、2つあります。

●直接還元法と言われる1年間で賃貸によって得られる需収益と還元利回りより物件価格を出す計算
●DCF法と言われる将来得られる収益と不動産売却価格を現在の価値に割り引いて合わせて算出する

どちらも複雑な計算が必要となります。

まとめ

オーナーチェンジマンションの利回りが低い物件などは居住用物件より売却の価格が低くなる場合があります。
そのため、2つの査定方法を上手く使って少しでも売却価格を高くしましょう。
ぜひ、不動産投資の物件購入や売却を検討している方は参考にしてみてください。
私たちReal Richは、大阪市の収益物件や投資物件などに関する情報を多数取り扱っております。
不動産投資や管理については、ぜひ弊社までお問い合わせください。
弊社へのお問い合わせはこちらをクリック↓

マンションには「ブランドマンション」と呼ばれる、不動産ディベロッパーによるブランド化されたマンションがあります。
服やアクセサリーのように、ブランド名という付加価値が販売価格に影響するのでしょうか。
今回は、マンションブランドの資産価値とはなにか、そのメリットとデメリットや売却価格に与える影響を解説します。 ぜひ、ブランドマンションの売却を検討している方は参考にしてみてください。

マンションのブランドがもつ資産価値とメリットとデメリットとは？

マンションブランドの資産価値とはなんでしょうか。
ブランド化しているマンションを手掛けるディベロッパーは、いずれも大手企業です。
そのため、マンションの構造・設計を始めとする安全性の面や、設備や管理といった住みやすさの面でも信頼性が高いという特徴があります。
また、コンセプトに基づき、外観や内装の仕様に統一感と高級感のあるマンションが多いです。
東日本大震災をきっかけに、中古物件でも構造や管理などを含めた安全・安心面を意識する人が多くなり、さらに注目を集めています。
上記のような価値と需要があるため、ブランドマンションは資産価値が高いのです。

メリットとデメリットとは？

メリットは、おもに2つ挙げられます。

●定期的かつ質の高い管理がなされているため資産価値が保たれやすい
●入居者の安全と快適さを保障するアフターケアが充実している

一方、おもなデメリットは1つです。

●人気の高さのあまり値段が高い
それだけ立地面や広さ、内装などにこだわって設計された物件だからこそ、比較的高額な価格になるため、買い手がある程度絞られてしまいます。
買い手が収入の多いご家庭や富裕層などになることが予想されますが、安心・安全な暮らしができることから購入する人も多くいるでしょう。

マンションのブランドが売却価格にどう影響する？

売却するうえで、重要なポイントの一つが外観です。
理由としては、外観の劣化やデザインは買い手の目にとまりやすいため、買い手の購買意欲に影響するからです。
外観が良い物件は、価格をあまり下げずに売れていく傾向があります。
ブランドマンションの場合、物件の価格がどのくらい上下しているのかを示した「騰落率」は、10年後売買したケースだと、平均プラス1.9％からマイナス2.2％という結果が出ています。

まとめ

一口にブランドマンションといっても、それぞれコンセプトが異なります。
また、売却においては購入後から10年経っても高値で取引されるケースが多くあります。
今後、ブランドマンションの売却を検討していてどのように売却をしようかお悩みの方は、一度弊社までお気軽にご相談ください。
私たちReal Richは、大阪市の収益物件や投資物件などに関する情報を多数取り扱っております。
不動産投資や管理については、ぜひ弊社までお問い合わせください。
弊社へのお問い合わせはこちらをクリック↓

不動産を売却する際に、どのくらいの価値があるか知りたくて、査定を依頼すると思いますが、その査定額はさまざまな理由によって変わります。
そして、その査定は有料で受けることも、無料で受けることもできます。
ここでは、不動産を売却する際に知っておきたい、不動産の査定額が変わる理由や査定を無料で受けることについて、ご紹介します。

不動産の査定額が変わる理由は？

不動産業者は知識と今までの経験から、「概ね、3か月以内に売却できる額」を計算して、査定額を出します。
その査定額が変わる理由はいろいろとありますが、主な理由を以下にご紹介します。

参考にする土地の評価額の指標が異なる

1つの土地には5つの評価額の指標があるため、どの指標を使って、その不動産の価値を出すかにより、査定額は変わります。

参考にする取引事例が異なる

たとえば、以前に同じマンションでの売却をした場合、その事例に基づいて、査定額を出しますが、同じマンションでの売却経験がない場合は、同じようなタイプの事例を参考にします。
その参考にする取引が異なるため、査定額に違いが出ます。

得意とする分野が異なる

不動産業者により、戸建ての売買が得意、マンションの売買が得意など、得意とするジャンルが異なるため、たとえば、その得意とする分野の不動産である場合、査定額が高額となりやすくなります。

エリアの相場の見通しが異なる

売却する不動産のエリアの不動産相場が上昇気味なのか、下降気味なのかの予測は不動産業者により違うため、査定額が異なります。
ほかに、同じ不動産業者でも、不動産の査定方法が机上（きじょう）査定か訪問調査かによって、査定額は変わります。
以上のように、さまざまな理由により査定額は変わるため、300万円以上の大きな差が出ることも稀ではありません。

不動産の査定額を無料で受けることについて

不動産の査定額を知るには、不動産鑑定士による正確な査定額を知ることができる有料査定があります。
ただし、不動産を売却しようとする際の参考価格が知りたいという場合は、一般的に、不動産業者による無料査定で事足ります。
不動産業者が無料で査定をおこなっている理由は、査定を依頼した方が、将来、不動産の売却を依頼しにくるお客様となる可能性があるためです。
そのため、不動産業者の無料査定は営業の1つであり、信憑性に欠けるなどではないため、安心してください。
ただし、インターネットの無料一括査定の場合は、機械的な査定方法であるため、相場の参考にする程度にとどめておきましょう。

まとめ

不動産の査定額が変わるのは、不動産業者の今までの経験により「参考にする不動産が異なる」など、さまざまな理由があります。
また、不動産業者は、その査定額を無料でおこなっているのは、営業の1つであるため、安心してお願いしましょう。
私たちReal Richは、大阪市の収益物件や投資物件などに関する情報を多数取り扱っております。
不動産投資や管理については、ぜひ弊社までお問い合わせください。
弊社へのお問い合わせはこちらをクリック↓

平均寿命がのび、60代でも、そのあとの人生は一般的に長いですよね。
その残りの人生を考えて、いろいろな理由により、60代で家を売却する方が増えているといわれています。
ここでは、60代で家を売却する理由や、その際の注意点について、ご紹介します。

家を60代で売却する理由は？

60代で家を売却する理由は、さまざまですが、よくある理由を以下にご紹介します。

同居している家族の状況変化で住み替えするため

60代で定年を迎える方は多く、仕事場の近くに住む必要がなくなり、今住んでいる場所とは違うところに住み替えたいと考える方は多いようです。
また、子どもが独立して、部屋があまり必要なくなったという理由もあります。
ほかにも、子どもや孫の近くに住みたいなどの理由で、住み替えを検討される方もいます。

家の維持や管理が大変になったため

たとえば、子どもがいて、庭がある一戸建てに住んでいた場合、庭の管理や屋根などの修繕費など、家の維持や管理が大変となります。
今後、夫婦ともに年をさらにとっていくと、体力も衰えてくるため、それを考えると、60代で家を売却しようと考える方が多いようです。
ほかにも、「家の老朽化」や「維持費が高い」という理由で売却を考える方もいます。
そして、資産整理や財産分与などに伴って、家を60代という年齢で売却しようとされる方もいらっしゃるようです。

家を60代で売却する際の注意点は？

60代で家を売却する場合、以下のような注意点があります。
築年数が古い家の場合、なかなか売却できない可能性があるため、建物は取り壊して土地のみを売却したり、リフォームをするなどの方法が必要となる場合があることを注意点として、覚えておきましょう。
その場合、信頼できる、築年数が古い家を売却した実績が豊富な不動産業者に相談することをおすすめします。
ただし、不動産業者に任せきりにするわけではなく、自分でも不動産売却に関する知識をつけて、スムーズに売却が進むよう、情報収集をするようにしましょう。
そして、不動産業者のアドバイスに耳を傾けて、売却活動を進めるようにしましょう。
また、売却して住み替えをする予定の場合は、80歳まで組むことができる住宅ローンは多くありますが、収入や健康状態などにより、住宅ローン審査が通らない可能性があることも注意点として、覚えておきましょう。

まとめ

家を60代で売却する理由は、「同居している家族の状況で住み替えするため」であったり、「家の維持や管理が大変」など、いろいろとあります。
また、築年数が古い家を売却する場合は、信頼できる、築年数が古い家を売却した実績が豊富な不動産業者に依頼し、自分でも不動産売却に関する知識をつけて、情報収集などをするようにしましょう。
私たちReal Richは、大阪市の収益物件や投資物件などに関する情報を多数取り扱っております。
不動産投資や管理については、ぜひ弊社までお問い合わせください。
弊社へのお問い合わせはこちらをクリック↓

マンションなどの不動産を売却する際には、設備点検をしておくことをおすすめします。
そして、その結果を買主に説明をして「付帯設備表」に明記することで、引渡したあとのトラブルを防ぐことができます。
ここでは、マンションなどの不動産を売却する際にどこを設備点検するのか、「付帯設備表」とはどのようなものなのか、ご紹介します。

不動産を売却する際に設備点検する場所はどこ？

マンションなどの不動産を売却する際には、売却する不動産と一緒に置いていく「付帯設備」の点検をすることで、「付帯設備」の不具合を知ることができ、それを買主に説明をして「付帯設備表」に明記することで、引渡しあとのトラブルを防ぐことができます。
この設備点検をしたほうが良い場所がどこかは、「付帯設備」として、残しておくものになります。
そして、以下にあげるような設備は、主要な設備として、基本的に、万が一、不動産の引渡し完了日から7日以内に付帯設備の不具合が起きた場合、売主が修繕費を支払う必要がでてきてしまうため、設備点検をしておきましょう。

●給湯設備：給湯器（リモコンを含む）
●水回り関係：キッチン設備、浴室設備、洗面設備、トイレ設備
●空調関係：冷暖房機、床暖房設備、換気扇
●インターホンなど

ほかにも照明器具などを置いておく場合も、点検したほうが良いですが、基本的にはできるだけ残置物は残さないようにしたほうが、のちのちトラブルとなる可能性は低くなります。

不動産を売却する際に設備点検をした結果を明記しておく「付帯設備表」とは？

「付帯設備表」とは、購入する不動産の設備で、買主に引き渡す設備は何か、また、その設備の不具合などの状況を記載する書面です。
残しておく設備については「有」と記載し、故障・不具合の欄に不具合の内容を記載します。
故障・不具合の欄に、何も記載しない場合は、売主が「故障はない」ということを保証したこととなるため、もし、不具合が見つかった場合、基本的に、売主が修繕費用を支払うこととなります。
このような事態となってしまわないよう、売買契約時に、「付帯設備」の不具合の状況を説明し、売買契約を締結する際に、売買契約書と一緒に渡すことが大切です。

まとめ

マンションなどの不動産を売却する場合に残しておく「付帯設備」の点検をして、その結果を「付帯設備表」に明記する必要があります。
売買契約のときに、「付帯設備」の不具合の状況を説明し、「付帯設備表」を渡し、引渡し後にトラブルとならないようにしましょう。
私たちReal Richは、大阪市の収益物件や投資物件などに関する情報を多数取り扱っております。
不動産投資や管理については、ぜひ弊社までお問い合わせください。
弊社へのお問い合わせはこちらをクリック↓

長年住んでいた不動産を売却する際に、いろいろなにおいが気になることがあるかもしれません。
ここでは、そのにおいがどのように売却に影響するのか、においへの正しい対処法についてまとめたので、不動産を売却する際のご参考にしてください。

不動産のにおいがどのように売却に影響するのか

不動産のにおいは、その不動産の売却に大きな影響を及ぼします。
不動産の購入を検討している方は、内覧に訪れます。
その際に、気になるにおいは印象が悪く、マイナス評価となり、購入希望の対象から外されてしまう可能性が高くなります。
そうなると、売却ができず、売却価格を下げないと、購入希望者があらわれないという状況になってしまうこともあります。

不動産を売却する際のにおいへの正しい対処法

不動産を売却する際には、どのようなにおいに対しても、十分な換気は効果的ですが、それぞれのにおいへの正しい対処法で対応をすることで、さらに、においを減らすことがきます。

においの原因をつきとめる

たとえば、「ペットのにおい」「たばこのにおい」「カビのにおい」などにより、対処法が異なるため、まずは原因をつきとめ、原因別に以下のように正しい対処法で対応しましょう。

ペットのにおい

ソファーやカーテンなどの布製品には、ペットのにおいが染みついていることが多く、ペットを飼っていない内覧者はとくに気になると思います。
内覧前に、洗濯可能な布製品は洗濯をしたり、ソファーなどは、ペット用消臭スプレーで対処しておきましょう。
脱臭機を使用するのもおすすめです。

たばこのにおい

濡れたタオルを振り回すだけでも、においを吸着してくれます。
カーテンなど洗うことができる布製品は洗濯をして、洗うことができないカーペットは重曹をまいて、しばらくおいたあとに、掃除機で吸い取ります。
壁や天井などは、薄めた食器用洗剤などをスプレーして、水拭きをします。
最近は、たばこ専用の空気洗浄機が販売されており、それを利用するのも、おすすめです。

カビのにおい

風呂場や洗面所など、カビが目立っているところは、カビ用の洗剤を使用して掃除をしましょう。
十分に換気をして、空気清浄機を使用するのも、おすすめです。

まとめ

不動産を売却する際に、気になるにおいは内覧時の印象を悪くし、購入希望の対象から外されてしまうことがあります。
そうなると、売却することができなくなる可能性も高くなるため、内覧前に、においへの正しい対処法で対応するようにしましょう。
私たちReal Richは、大阪市の収益物件や投資物件などに関する情報を多数取り扱っております。
不動産投資や管理については、ぜひ弊社までお問い合わせください。
弊社へのお問い合わせはこちらをクリック↓

現在、いくつかの理由により、4LDKの間取りのマンションは売りにくいといわれています。
そのため、4LDKの間取りのマンションを売却するときには、スムーズに売却する方法を知らないと、なかなか売れないという状況に陥る可能性があります。
ここでは、4LDKの間取りのマンションが売りにくい理由とスムーズに売却する方法をご紹介しますので、良ければ参考にしてみてください。

4LDKの間取りのマンションを売却する際に売りにくいといわれる理由は？

売りにくい理由は、いくつかありますが、主な理由は下記の2つです。

価格が高い

4LDKの間取りとなると、部屋数が多く、面積が広くなるため、価格が高くなります。
買主は購入目安金額を設定してから、物件を検索することが多く、価格が高いとその目安金額から外れ、対象外の物件となってしまい、購入を検討することがなくなってしまいます。

4LDKの間取りが家族構成に合っていないことが多い

近年、少子化や晩婚化により、子どもが3人以上いるご家庭は少ないです。
また、3世代で住むご家庭は減り、核家族で住むのが主流となっています。
そのため、部屋の数はあまり必要とされないことが多く、子どもがいても子育てが終わったあと、部屋が余ると3LDKを選ぶ方が増えています。

4LDKの間取りのマンションをスムーズに売却する方法は？

売りにくいといわれている4LDKの間取りのマンションをスムーズに売却する主な方法を3つご紹介します。

4LDKの間取りの強みをアピールする

4LDKの間取りの場合、収納力が強みとなります。
とくに子どもがいるご家庭や場所をとる趣味をもっている方の場合、収納スペースは重要となります。
また、現在はリモートワークをされている方も多く、部屋数が多いこともアピールポイントとなる可能性もあります。

物件の魅力をアピールする

「駅に近い」「築年数が浅い」「設備が充実している」など、物件の魅力をアピールすることも大切です。
また、子どもがいるご家庭の場合は、近くの小学校の状況など、住んでいたからこそ知っている情報を伝えるのもおすすめです。

買主の要望に柔軟に対応する

たとえば、リフォームする費用の値引き交渉をもちかけられたり、リフォームの要請がある場合には、柔軟に対応すると、スムーズな売却につながりやすくなります。

まとめ

4LDKの間取りのマンションは、価格が高く、現代の家族構成に部屋数が見合っていないため、売りにくいとされています。
そのため、売却する際に困ることのないよう、スムーズに売却する方法を把握しておきましょう。
私たちReal Richは、大阪市の収益物件や投資物件などに関する情報を多数取り扱っております。
不動産投資や管理については、ぜひ弊社までお問い合わせください。
弊社へのお問い合わせはこちらをクリック↓

原則、不動産売却時には、残置物はない状態にしなければなりません。
ただし、残置物ごと買取をしてもらう場合などは、残置物をそのままにすることが可能です。
また、「現状渡し」は、言葉のイメージから残置物を処分しなくても良いのでは、と思われるかもしれませんが、そうではありません。
ここでは、不動産売却時に残置物を処分する方法、残置物をそのままにしても良いと勘違いしやすい「現状渡し」について、ご紹介します。

不動産売却時に残置物を処分する方法は？

冒頭でも説明したとおり、不動産業者に残置物ごと買取をしてもらう場合や、処分費用をひいた価格で売主と交渉し同意を得られた場合などの特例をのぞいて、原則、不動産売却時には残置物はない状態にしなければなりません。
また、残置物を残して売却する場合、売却価格が下がるだけでなく、のちのちその残置物に関するトラブルで責任を負わなければならないこともあるため、できるかぎり売却する前に、撤去することをおすすめします。
撤去方法としては、主に以下の5つの方法があります。

●不用品処理業者に依頼する
●リサイクルショップなどの出張買取などを利用する
●自治体の粗大ごみなどで出す
●遺品整理業者に依頼する
●一部の引っ越し業者がおこなっている廃品回収を利用する

残置物を処分したあとは、室内をきれいにすることで、スムーズな不動産売却につながりやすくなります。

不動産売却時に残置物をそのままにしても良いと勘違いしやすい「現状渡し」とは？

「現状渡し」とは、買主に傷や破損があるという現状を伝えて契約を締結して、修繕をせず、引渡すことです。
傷や破損があるという現状のままという意味なので、残置物をそのままにしても良いわけではなく、一般的にそれらは処分をして空にした状態で引渡さなければならないため、注意しましょう。
ただし、「現状渡し」の場合も、不動産業者に残置物ごと買取をしてもらう場合や、処分費用をひいた価格で売主と交渉し同意を得られた場合などは、残置物ごと売却することが可能です。

まとめ

原則、残置物ごと、買取をしてもらう場合などの特例をのぞいて、不動産売却時には、残置物はない状態にする必要があります。
また、「現状渡し」は、買主に傷や破損があるという現状を伝えて契約を締結して、修繕をせず、引渡すという意味で、残置物をそのままにして良いわけではないため、注意しましょう。
私たちReal Richは、大阪市の収益物件や投資物件などに関する情報を多数取り扱っております。
不動産投資や管理については、ぜひ弊社までお問い合わせください。
弊社へのお問い合わせはこちらをクリック↓

土地や家を売りたいと思っても、なかなか買い手がみつからない場合があります。
売却に時間がかかれば、計画が狂ってしまうでしょう。
スムーズな取引にするため、物件概要書の知識を得ておいてください。
どのような書類なのか、どんな活用方法があるのかご紹介します。

不動産売却に役立つ物件概要書とは？

物件概要書とは、物件の情報を記載した書類のことです。
不動産売却だけでなく、賃貸物件でも物件概要書が用いられています。
具体的に記載されている内容は、住所や面積、建物の構造、価格などです。
書類の内容を見るだけで、物件の情報がわかるようになっています。
物件概要書とは、建物の情報だけでなく、土地の情報も含まれています。
全体の情報が記載されている書類のことを物件概要書というため注意してください。
また、概要書ではなく報告書という名前の場合もあります。
書類は買主に向けた物件の参考資料のようなもので、物件を詳しく知るためのものです。
これから土地や建物の売却を検討している方も、書類の存在を知っておきましょう。
書類の作成自体は不動産会社が作るため、売主は手間がありません。
場合によっては売主も作成しますが、一般的には業者に任せてくと安心です。
調査も業者がやってくれるため、担当者が外観や室内の撮影をする場合があります。

不動産売却に役立つ物件概要書の活用方法

物件概要書は、物件に興味がある方がいる場合に提示します。
不動産売却をスムーズに進めたい方は、自分で作成する活用方法もおすすめです。
活用方法としては、謄本などを見ながら詳細を記載すると良いでしょう。
また、測量図などがあれば、詳細なデータを記載できます。
とくに買主が注意すべき内容は、備考欄に記載してください。
再建築不可物件など、買主が知っておくべき告知事項を記載しましょう。
また、不動産会社が作成した書類の活用方法では、情報共有がポイントです。
持ち主だからわかる価値を不動産会社に伝えておくと、買主にアピールしやすくなります。
不動産売却を急いでいるときは、簡易的な書類でも構いません。
重要なのは、嘘の情報を記載せず、買主にわかりやすく情報を伝えることです。
嘘の情報が含まれていると、損害賠償を請求されることもあるため注意してください。
また、書類は売主と買主の双方が情報を共有するものだという認識をもちましょう。
双方の情報にズレがあると、契約が進まないことがあります。
買主にとって書類は物件の悪い面を知る資料になります。
マイナス要素があっても隠さず、買主が正確に判断できるよう心掛けてください。

まとめ

これから不動産売却を考えているなら、スムーズに売れてほしいでしょう。
物件の情報は写真だけでは伝えきれないため、情報が詳しく書かれている書類作成がおすすめです。
書類作成をご希望の際は、ぜひ弊社にご依頼ください。
私たちReal Richは、大阪市の収益物件や投資物件などに関する情報を多数取り扱っております。
不動産投資や管理については、ぜひ弊社までお問い合わせください。
弊社へのお問い合わせはこちらをクリック↓