築年数が経つと、マンションにも大規模修繕が必要です。
売却を考えている場合、大規模修繕する前と後のどちらのタイミングで売るのがよいのか、迷ってしまう方もいるでしょう。
そこで今回は、マンションの売却を検討している方に向けて、大規模修繕が売却に影響するポイントなどについてご説明します。
マンションの大規模修繕とは？売却に影響はあるの？
大規模修繕とは、マンションの共有部を修繕する大きな工事のことです。
通常は12～15年ごとにおこなわれ、期間は50戸未満の小規模マンションで3～4か月ほど、100戸以上の大規模マンションは、1年以上かかることもあります。
足場を組んで工事するため、窓の開閉や洗濯物などが制限されることもあるでしょう。
この大規模修繕には、毎月住人が積み立てている「修繕積立金」が使われます。
けれども、修繕積立金だけでは足りないケースも多く、その場合は一時金の徴収や修繕積立金が増額されることもあります。
このような出費の増加があると、売却に影響してしまいますから、自分のマンションの修繕計画や修繕積立金の状況などについて、しっかりと確認しておきましょう。
大規模修繕を控えたマンションの売却に適しているタイミングとは？
ご説明したように、大規模修繕に向けて本格的に動き出すと、資金状況によっては一時金徴収や修繕積立金の増額が検討される可能性もあります。
ですから、売却を考えているのでしたら、それらが決まる前に売ることが理想的なタイミングだといえるでしょう。
理由としては、以下の2点があげられます。
●自分で一時金を支払った直後に売ることは損である
●購入希望者は一時金や増額があると決まっている物件を好まない
ただ、修繕計画がきちんとしていて修繕積立金も足りている場合は、このような心配がありません。
では、自分のマンションの状況はどのようにして把握すればよいのでしょうか。
主な着目ポイントは、以下の項目です。
●長期修繕計画があるか
●修繕計画には必要な項目が含まれているか
●修繕積立金は妥当な額か
長期修繕計画がないマンションは、適切な修繕ができない可能性もあります。
また、計画があっても項目が不足していたり、修繕積立金が安かったりすると、資金が足りなくなると考えられるでしょう。
ですから、これらの点をしっかりと確認して、不安がある場合は早めの売却を考えましょう。
